日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約130社の2021年の上半期(1～6月)総売上高は前年度比7・7%増の7133億4700万円だった(表参照)。コロナ禍で通販シフトが進んだこともあり、その他を除いた全ての項目がプラス成長。中でも食料品や家庭用品、通信教育・サービスなどが大幅に成長した。

　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同7・2%増の1186億6800万円となり、6月を除いたすべての月でプラス成長となるなど好調に推移。「家庭用品」は同11・7%増の723億7100万円。6カ月間連続でプラス成長を維持した。特に1月には前年同月比で23・1%増を記録している。

　「雑貨」全体は同5・6%増の3681億1600万円。2月以外の全ての月でプラス成長するなど好調だった。この内、「文具・事務用品」は同6・7%増の1917億3200万円。「化粧品」は同2・6%増の985億5300万円で、6月を除いたすべての月でプラス成長となったが、増加した項目の内、最も伸び率が低かった。両項目を除いた「雑貨」は同6・9%増の778億3100万円。二桁成長も2回記録している。

　「食料品」全体は同11・8%増の1346億6800万円で、年間を通じてすべての月でプラス成長した。この内、「健康食品」は同9・7%増の888億4600万円となり、6カ月間すべての月でプラス成長した。また、健食以外の「食料品」については同16・2%増の458億2400万円となり、こちらも年間を通じてすべての月でプラス成長。前年同月比で30%を超えた月が2回もあった。

　「通信教育・サービス」は同18・1%増の128億3000万円。全項目を通じて、最も伸び率が大きくかった。1月～3月はすべてプラス成長で、2月には前年同月比で6割近く伸長。一方で、4～6月はすべてマイナスとなった。「その他」は同4・0%減の66億9500万円だった。全項目を通じて唯一のマイナスとなった。

　なお、2021年6月度(単月)の主要123社の通販総売上高は、前年同月比2・2%増の1199億200万円だった。「衣料品」や「化粧品」などがマイナスだったものの、「家庭用品」や「食料品」がプラスとなり、全体では前年同月を上回った。

　項目別に見ると、「衣料品」が同1・3%減、「家庭用品」が同5・2%増。「雑貨」全体は同1・2%増で、この内「文具・事務用品」は同1・2%増、「化粧品」は同4・0%減で、両項目を除いた「雑貨」は同9・8%増となり、全項目を通じて最も伸び率が大きかった。

　「食料品」全体は同7・0%増で、この内「健康食品」は同7・9%増、健食以外の「食料品」は同5・3%増。「通信教育・サービス」は同1・7%減。「その他」は同5・6%減となり、全項目を通じて最も減少幅が大きかった。

　また、1社当たりの平均受注件数は6万7993件(回答99社)だった。