ジャパネットホールディングスのグループ全体の2024年12月期の連結売上高は2680億円と前年よりも60億円程度の増収となる見通し。長崎市内で12月13、14日に実施した会合および記者会見で高田旭人社長が明らかにした。費用対効果の観点から期初には絞っていた媒体費を4月からは積極的に投下し、エアコンや掃除機など売れ筋を軸に売れ行きを伸ばした通販事業がけん引したようだ。利益は明らかにしていないが、10月に本開業した同社グループが建設・運営する長崎市内の複合施設「長崎スタジアムシティ」やBS局運営事業などに関連した先行投資を行ったものの、「23年よりも伸びた」(髙田社長)とし、増益で着地するようだ。

　高田旭人社長(=写真)は「原料高など色々あったが、通販のチームが自分たちで考えながら試行錯誤してこれまでの強みをさらに尖らせるということを丁寧にやってくれたこともあり、通販事業の収益性も売り上げも上がった」とし、ジャパネットたかたを始めとするグループ各社による通販事業の行政が好調に推移したことを明らかにした。一方で、「新規事業にかなりチャレンジをした」(髙田社長)として長崎スタジアムしシティ、グループのプロサッカークラブの「V・ファーレン長崎」やプロバスケットボールクラブの「長崎ヴェルカ」、グループのジャパネットブロードキャスティングが運営するBSチャンネル「BSJapanext」などへの先行投資がかさみ、それら事業の赤字は増えたものの「それ以上に通販(事業の収益)が伸びた」(髙田社長)ことでグループ全体では増益となる見通し。

　また2024年の総括として「今年1年は『ドリームキラーに勝つ』ことをテーマに自分たちの信じることをやり抜こうと皆でやってきて、それは比較的できたと思う。スタジアムシティもイメージ以上のものができ、長崎の皆さんにも想像以上に受け入れてもらってよい年だった。ただ、年始には3900人だった社員も現在は5000人を超え、『ジャパネットらしさ』とか企業文化をどう作っていくべきなのだろうと考えさせられた」(同)とした。

　来年の方針については「来年の会社のテーマは『挑戦から確立へ』とした。色々なことに挑戦しているが、まだスタートしたばかり。それをきちんと形にしていく。通信販売事業にぶら下がってテレビ事業、スポーツ事業、地域創生事業をやるのではなく、それぞれの事業が単独で収益を開けて黒字としてやっていくことを来年は目指していく。今年まいた種をしっかりと花を咲かせたい」(同)とした。