通販新聞社は通販実施企業を対象に今後の市場予測についてアンケート調査を実施した。2019年の通販市場について尋ねたところ、「拡大する」と答えた企業の割合は1年前の調査に比べ15ポイント増加の82%となった。ネット販売の拡大が通販市場をけん引するという声が目立った。一方、景況感に対する質問については現状の消費動向を「横ばい」とする回答が76%となった。19年の通販市場はどうなるのか。各社の反応を見ていく。

 
　アンケートでは「2019年の通販市場について、どのように予想していますか」と質問し、「拡大する」「横ばい」「縮小する」の3択から選択してもらった。回答を見ると「拡大する」は1年前に実施した前年調査に比べて15ポイント増えて82%と最も多かった。次いで「横ばい」が前年から15ポイント減少して16%に。「縮小する」という回答は前年調査と同様の2%となった(グラフ参照)。

ネット販売が拡大の理由に

　「拡大する」と予測した企業の理由には、ネット販売の拡大を挙げるものが多かった。

　具体的には「手軽にいつでも購入できるチャネルで、利便性が高いため、また、これからも物理的な制約がなく、参入しやすいECの拡大が想定される。特に越境ECの伸びる余地は十分にあると予測する」(ファンケル)といった声や、「まだまだ海外と比べてもEC化率は低いから(特にファッション)」(ロコンド)、「ネット通販の拡大」(マルハニチロ)、「デバイスの普及、決済のシームレス化によりEC市場の拡大を予測」(ピエトロ)などの理由が寄せられた。

　さらに「自社ECを筆頭にECで拡大している会社が増えつつある。モールも当社やロコンド社、zozo社が成長しているから」(CROOZ　SHOPLIST)や、「国内のアパレル産業はEC化率が進んでいるが、食品業界同様に市場規模が大きい割にEC化率が進んでいなくて成長の余地があること」(白鳩)、「健康志向の高まり、共働き世代の増加、スマホ利用の増加、テクノロジーの進化によるターゲティング精度の向上や顧客理解の進化」(カゴメ)といった反応も寄せられた。