セレクトショップを運営するアーバンリサーチは、自社ECの強化に本腰を入れる。今春をメドに自社通販サイトのモール化に着手するほか、実店舗とECの在庫一元化をスタートして機会ロスの低減にも取り組み、自社ECの売り上げ拡大を図る。

　同社は、リアル店舗ではライフスタイル提案を強めているが、ECチャネルではアパレル商材の比率が高いこともあり、今春をメドに自社ECのモール化に着手し、消費者が求めるさまざまなモノやコト需要に対応できるようにする。

　これまでも、アパレル商材をメインに扱う主力の自社通販サイト「アーバンリサーチオンラインストア」のほか、家具のECやアウトレット商材を扱うECなどを主力サイトとは別に開設しているほか、昨年4月にはギフト専門の通販サイト「musve(むすぶ)」を立ち上げている。

　同社によると、ECチャネルでは商材ごとに必要な機能やサービスが異なるため、「専門店化が不可欠」(坂本満広執行役員WEB事業部部長)とし、各サイトに専属のスタッフを配置。例えば、「むすぶ」では箱詰めやラッピング、送り状の添付までを内製化するなど、ギフト通販に必要なノウハウを蓄積してきている。

　一方で、既存会員の利便性を高めるためにも自社の専門店ECが入るウェブモールを整備し、会員サービス「URクラブ」や検索機能などを共通で利用できるようにする。主力のファッション領域では専門店を細分化し、高額のセレクト品やファストファッション系などでは入り口を分ける考えだ。

　今春のモール化以降、アーバンリサーチとしてECチャネルで提案するコンテンツを順次増やしていく考えで、コト消費の領域などでは外部企業の誘致も視野に入れるという。

　加えて、スマホサイトの利用者が大半を占めることから、モール化しても直感的に買えるようにデザインや操作性にこだわるほか、商品だけでなく人(店頭スタッフ)にもフォーカスし、「この人から買いたい」というニーズに対してはウェブ上で接客してそのまま販売できる仕組みを整備したい意向だ。

　また、自社ECの強化施策では2月に実店舗在庫とEC在庫、ストック在庫を大阪府寝屋川市の物流拠点で一元管理する。倉庫は昨年6月に稼働し、実店舗用としてスタートしているが、EC在庫も同拠点に集約する。

　実店舗と自社ECで相互に在庫を活用することで両チャネルの機会ロス低減を図り、自社ECとしては売上高を20%程度押し上げる効果を見込んでいるという。

　なお、同社では今期、自社ECのシステムを刷新し、店頭販売員が撮影したコーディネート画像を簡単に通販サイトやSNSに投稿できる業務用アプリ「スタッフスタート」を導入。店頭スタッフ起点のコンテンツを充実させたほか、コンビニ翌月後払いサービス「アトネ」を導入するなど決済・配送面のサービス面の強化にも積極的だ。

　19年1月期のEC売上高は前年比20%弱の伸びとなる240億円程度で着地する見込みだが、自社EC比率はまだ小さい。来期は自社ECのモール化や在庫一元管理などに取り組み、自社ECだけで売上高50億円を確保したい意向だ。