カジュアルウエアを展開するコーエンのＥＣ事業が好調だ。２０１７年１月期の自社ＥＣと他社モール経由の販売を含めたＥＣ売上高合計は前年比約３０％増に、自社通販サイト「コーエンオンラインストア」単体の売上高は同１・５倍程度に拡大している。

　他社モールについては、とくに「ゾゾタウン」や「楽天ブランドアベニュー」「ｄファッション」が大きく伸びた。昨今はクーポン施策などで売り上げを伸ばすブランドが多い中、コーエンは買いやすい価格帯の商品を展開しているため、定価販売を重視。ＥＣ利用者の嗜好を反映した商品作りを昨年から今年にかけて強化していることで、他社モールでのヒット率が高まったようだ。

　自社ＥＣでは、昨年８月に実店舗と顧客情報を統合し、ポイントも共通化。これまで店頭ではポイントプログラムがなかったことや、両チャネルの会員統合によってメールでアプローチできるユーザー数が増えたこともあり、店頭顧客のＥＣ利用につながった。

　また、会員統合と同時に、会員証機能とＥＣ機能を備えたネイティブアプリをスタート。ダウンロード数が順調に伸びているのに加え、プッシュ通知での情報発信が可能になったことで、リピート率も着実に高まっているという。

　実店舗との連携面では、従来から自社ＥＣで店頭在庫を確認できるが、気になる商品を近くの店舗に取り寄せて試着できるサービスの導入などもオムニチャネルの観点から検討している。

　また、同社では店頭販売員が新作の着こなしなどを紹介する人気コンテンツの「スタッフスタイリング」が自社ＥＣのコンバージョン率上昇に一役買っている。同コンテンツはテスト段階で、全店舗が運用に参加しているわけではないが、ＥＣではサイズ感に不安を感じる消費者も多いため、スタッフの身長と着用サイズも記載することで、ＥＣ利用者の背中を押す効果もあるようだ。

　今年４月には、それぞれ異なっていた自社ＥＣとブランドサイト、ブログ、採用サイトのドメインを統合。分散していたトラフィックがひとつになったことでセッション数が大きく伸びており、統合後の自社通販サイトの売上高は前年比２倍で推移するなど想定以上の効果が出ている。

　ドメイン統合に合わせて、自社通販サイトでは送料無料ラインを従来の７２００円から５０００円に引き下げたほか、予約品以外のゲスト購入も可能にするなど、サービス水準を高めた。

　今後、自社ＥＣでは画像やコンテンツのさらなるブラッシュアップに加え、オムニチャネル施策を推進するための機能強化やスタッフ教育の充実、デジタル上でのユーザーアプローチ強化と中身の精査、ウェブ・ＳＮＳ上での露出増などに取り組む考え。今期（１８年１月期）のＥＣ売上高合計は前年比３０％超の成長を計画しているが、自社ＥＣの好調推移もあって達成の確度は高そうだ。