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日本水産 EPAの認知向上へ冷食で機能性表示制度活用

2016年 2月12日 17:11

081.jpg 日本水産は今春夏に販売する新商品で、機能性表示食品制度の届け出を進めている。機能性関与成分「EPA」を含む冷凍食品で届け出を目指しており、「中性脂肪」への機能性を表示していく。「EPA」は通販展開するトクホ飲料「イマークS」に使用しているもの。新制度の活用で成分の認知度向上につなげる考え。

 3月1日発売予定の新商品の冷凍食品「海鮮中華丼の具」と「海鮮カレー丼の具」の2アイテムで、機能性表示食品の届け出を目指す。EPAとDHAを合わせて450グラム配合しており、「EPA」を機能性関与成分として申請。2アイテムは同時に申請をしており、受理されれば一気に市場に投入されることになる。

 同社では、ハンバーグやきんぴらなど既存の冷凍食品でも「EPA」を機能性関与成分とする届け出を進めている。今回発売する新商品とあわせて品ぞろえを増やすことで、店頭で冷凍食品の健康イメージの醸成につなげる考え。

 ニッスイは春夏の商品テーマの1つに「健康」を掲げている。アクティブシニア世代の78%が日々の生活の中で「健康」を意識。健康の悩みの上位は「肩こり」や「血圧」「中性脂肪」となっていると分析し、需要が拡大すると判断した。

 今春夏新商品では健康需要の拡大を踏まえて、EPAやDHAを添加した冷凍食品やレトルト食品などを拡充。「EPA+豆乳クッキー」で2アイテムを投入。レトルトスープ「7種類の具材のミネストローネ」と「ユッケジャン牛肉入り韓国風スープ」にはそれぞれ、EPAとDHAを配合した。なお、機能性表示食品としての届け出は、練り製品やハム・ソーセージ、缶詰でも行う予定。

 「EPA」については、通販展開するトクホ飲料「イマークS」に使い、「中性脂肪が気になる方に」と表示している。トクホは健康の悩みが深い人のニーズに対応するものとして機能性表示食品とは差別化する。新制度における表示を通じて「EPA」の機能性の認知を高めたい考え。「弁当や夕食メニューの中で、EPAを無理なく取れる環境を整えたい」(同社)とした。



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