ビックカメラは9月2日、通販サイト「ビックカメラ・ドットコム」の送料を全品無料とした。同サイトでは2020年10月21日、それまでの全品送料無料を方針転換、2000円以上の購入で送料無料へと変更していた。配送会社の運賃値上げや資材高騰などを受けて、送料無料となる購入額を大幅に引き上げる通販サイトが多い中で、ビックはなぜ再度「送料無料」へと舵を切ったのか。

　同社の秋保徹社長は「ネット通販は競争が激しく、そんな中で顧客の取り込み・囲い込みをしていなければならない。全品送料無料でリピート購入を増やしたい」とその理由を説明。同社では近年、非家電商材を強化しているが、購買データを分析したところ、実店舗で家電製品を購入する顧客がビックカメラ・ドットコムを利用する場合、送料がかかっても小物を2000円以下で注文するケースが目立ったという。「非家電商材や低単価商品においても、一定の競争力を設けていかなければいけないので、まずは全品送料無料として、効果を検証していきたい」(秋保社長=上写真)。現在、同社の物品販売事業売上高のうち、ECは約13%にとどまる。送料無料ラインの撤廃で、既存顧客のEC利用率を高め、ロイヤリティーを上げる狙いだ。

　一方、楽天グループとの合弁会社「ビックカメラ楽天」が「楽天市場」内で運営する「楽天ビック」については、引き続き3980円以上の注文で送料無料となる。秋保社長は「(送料に関して)楽天と話し合いはしている」とした。

　同社では近年、自社配送網を整備しており、東京23区を中心に関東圏ではビックカメラのロゴが入った配送車で商品を届けている。その他の地域では配送会社に委託している。秋保社長は「店舗が所在する地域は当社ECも強いので、東京近郊では横浜や川崎、関西では大阪周辺については、重点的に自社配送を拡大していく」と述べた。

　「小物でも送料無料」「自社配送網の整備」と、実店舗でも直接のライバルとなる、ヨドバシカメラが展開する施策に追随する形となったビック。本丸である池袋へのヨドバシ出店が迫る中、ECでも一足早く「全面対決」となりそうだ。