日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約120社の2021年度(21年4月～22年3月)の総売上高は前年度比1・5%増の1兆4043億8600万円だった。「通信教育・サービス」や「化粧品」がマイナスとなったものの、「家庭用品」や「食料品」などが好調で、全体ではプラス成長となっている(表参照)。
 







　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同1・1%増の2211億3400万円となった。4月には20%超の伸び率となっている。「家庭用品」は同2・3%増の1416億2300万円。2桁成長も2回記録するなど好調だった。

　「雑貨」全体は同1・1%増の7135億1800万円。5カ月連続でのプラス成長もあるなど年間を通じて好調に推移した。この内、「文具・事務用品」は同2・8%増の3846億2300万円で、5月には15%以上の伸びを見せている。「化粧品」は同3・0%減の1960億4000万円で、6月からは5カ月連続のマイナスを記録するなど低調に推移した。両項目を除いた「雑貨」は同2・8%増の1328億5700万円。マイナスの月が少なく、年間を通じて好調を維持することができた。

　「食料品」全体は同3・3%増の2967億5800万円。5月には2桁成長も見せるなど好調だった。この内、「健康食品」は同2・7%増の1774億7200万円で、4月からは4カ月連続のプラス成長も記録。また、健食以外の「食料品」については同4・3%増の1192億8600万円となっており、全項目を通じて最も伸び率が大きくなった。

　「通信教育・サービス」は同10・2%減の171億9400万円となり、全項目を通じて最も減少幅が大きくなった。4月からは5カ月連続でマイナスとなったほか、8月には36%のマイナスも記録するなど、不調に終わった。

　「その他」は同5・2%減の141億5800万円だった。3月には26%のマイナスも記録している。

3月単月では前年比横ばい

　なお、22年3月度(単月)の主要117社の通販総売上高は、前年同月比0・0%と横ばいの1151億5200万円だった。「家庭用品」や「食料品」が好調だったものの、「衣料品」や「雑貨」、「通信教育・サービス」が低調となり、全体では横ばいとなった。

　項目別に見ると、「衣料品」が同2・7%減、「家庭用品」が同5・1%増。「雑貨」全体は同0・9%減で、この内「文具・事務用品」は同3・6%増、「化粧品」は同2・4%減だった。両項目を除いた「雑貨」は同10・1%減となり、「その他」を除いたすべての項目で最もマイナス幅が大きくなった。

　「食料品」全体は同4・0%増で、この内「健康食品」は同1・1%減。健食以外の「食料品」は同13・9%増となり、すべての項目で最もプラス幅が大きくなった。

　「通信教育・サービス」は同8・0%減。「その他」は同26・0%減となった。
　なお、1社当たりの平均受注件数は5万9609件(回答92社)だった。