通販専門放送を行うジュピターショップチャンネルがコト・体験型商材の販売を強化する。一環として同社の専門チャンネルで豪華旅客船で各地を巡るクルーズ旅行の販売を実施する。ショップチャンネルでは旅のほか、住宅リフォームの提案やハウスクリーニングなど、商品を仕入れて販売するという物販にとどまらないサービス系商材の取り扱いを本格化し、新たな収益源を確保したい考え。5年後には非物販系商材全体の売上高を100億円規模まで拡大させたい考え(写真㊤クルーズの販売で連携したショップチャンネルの小林部長(左)と阪急交通社の平藤課長)。

　ショップチャンネルでは3月25日の午前10時から同社チャンネルで1時間にわたって阪急交通社が企画するクルーズ旅行「MSCベリッシマで航く　熊野大花火と日本一周・韓国　クルーズ10日間」を紹介・販売する予定。総トン数は17万1598トン、全長315メートル、幅43メートルという巨大旅客船のMSCベリッシマで横浜から出航し、熊野、鹿児島、韓国・釜山、境港、金沢、函館を経由して再び横浜に帰航する今年8月16日から同25日までを日程とする9泊10日のクルーズ旅行の企画となる。

　目玉は乗船2日目の8月17日に三重県熊野市の七里御浜海岸で3年ぶりに開催を予定している花火大会「熊野大花火大会」を船上から観賞できるもの。このほか、アルコール類を含む150種類以上のドリンクを飲み放題としたり、有料の朝食のルームサービスを無料にしたりする。また、ショップチャンネルの専属スタッフによる船内相談窓口設置などの特典などを付ける。ショップチャンネルでは一般客室のほか、「プレミアムスイート」など高グレートな客室などを19万8000円から52万8000円(※大人1人・2人1室利用の場合)で販売する予定。3～4人1室で利用の場合、11歳以下の旅行代金は無料、12～17歳は代金を割り引く。

　同クルーズ旅行を紹介する番組で顧客はショップチャンネルを通じて仮予約し、その後、阪急交通社が申込用紙を顧客に送付。顧客が当該書類を記載するなどの申し込み手続きを行い、決済すると正式に予約を受け付けるという流れとなる。なお、今回のクルーズ旅行は阪急交通社が企画・実施するものをショップチャンネルが受託販売する形となる。収益の仕組みについては「契約内容にかかわることは明らかにできないが、どちらが損する得するということにならないようじっくりと話し合って決めた」(ショップチャンネルの小林大輔マーチャンダイジング本部・マーチャンダイジング4部長)とする。また、今回のクルーズ旅行の目標売上高は明らかにしていないが「合計で1000室の販売を見込んでおり、その達成のために努力したい」(同)とする。

　ショップチャンネルでは物販以外の商材や仕入れ販売以外の多様な収益モデルの確立などを狙い、昨年4月にコト・体験型商材を専門に開発・販売する部署「マーチャンダイジング4部」を新設して、特に同社の中心顧客層である50代以上の女性にニーズが高いと思われる旅・住まい・エンターテインメントの3つの領域を軸に非物販商材の販売に着手。昨年6月に販売したミラー型のオンラインデバイスを通じてトレーナーのレッスンを受けられる「フィットネスミラー」(通常販売税込価格・17万2700円)を皮切りに、同8月はスマホアプリから送った写真や動画を自宅のテレビで視聴できる「まごチャンネル」(同・2万1428円)、同9月は分冊百科誌のアシェット・コレクションズ・ジャパンの「『はじめての刺し子』創刊号～6号セット」(同・8294円)とリゾート施設を安価に利用できる会員権「セラヴィリゾート泉郷会員権」(資料請求)、同11月はプロのヘアメイクが整え、カメラマンが撮影する女性向けフォトセッション利用券「オプシス『奇跡の1枚』」(通常販売税込価格・2万2550円)、同12月は唾液で病気発病リスクなどを分析する解析キット「ジーンクエストALL」(同・3万2780円)と戸建てやマンションのリフォームの提案「三井のリフォーム」(資料請求)、今年2月にはキッチンと換気扇の清掃サービス「ベアーズ　ハウスクリーニング」(通常販売税込価格・4万2020円)といった商品を紹介・販売している。

　小林部長によると女性向けフォトセッション利用券などは「非常によいレスポンスを頂けた」とし、一定の売れ行きがあったほか、リゾート会員権やリフォーム、ハウスクリーニングなども手ごたえがあったとしている。

　今後、コト・体験型商材の中でも特に同社が展開するライブ放送を主体としたテレビ通販という販売手法や顧客層と親和性が高いとみている旅行商品を強化するため、阪急交通社と連携したツアー商品を継続的に販売していく。このほか、「オリジナル企画の舞台やコンサート。また、ペットと楽しい時間を過ごすためのサービスなどペットまわりの商材なども展開していきたい」(小林部長)とし、非物販商材の開発と拡販の強化を今後を進め、「当社では現状、11のカテゴリーの商材を販売しているが(コト・体験型商材が)1つのカテゴリーとして自立するためには売上規模で100億円程度にならないといけない。5年後をメドにその規模感に達したい」(小林部長)としている。