BEENOS(ビーノス)グループで越境EC支援事業などを行うBeeCruise(=ビークルーズ)は1月12日、同グループで海外向け転送サービスなどを手がけるtensoの利用者を対象に行った「越境ECの利用意向」に関するアンケート結果を発表した。それによると、アフターコロナでも9割以上が越境ECを利用する意思があることが分かった。

　同調査は、tensoが運営する海外向け購入支援サービスの「Buyee(バイイー)」の利用者である米国、中国、マレーシア、英国などの789人を対象に昨年9月にオンラインで聞き取りしたもの。

　まず、越境ECの利用動向として、コロナ以降(2020年1月～)に利用回数が増えたかについて聞いたところ、半数以上が「増加」と回答。「増えた」と「やや増えた」の合計割合を国別に見ると、米国では69・7%、中国は52・2%、マレーシアが77・5%、英国が76・7%となった。

　越境ECでの購入理由については、「自国で購入できないから」が米国で87・4%、中国で77・2%、マレーシアで87・4%、英国で85・3%となり、それぞれ最も多くなった。コロナ禍によって訪日が制限されていることで、日本でしか購入できない、あるいは流通していない商品をオンラインで購入する傾向があるという。

　また、「品質が良いから」も上位となっており、米国で46・3%、中国で30・6%、マレーシアで46・3%、英国で37・2%となった。そのほかにも、「価格が安いから」や「デザイン性が高いから」といった理由が挙げられている。

　そして、日本の商品を購入する際に参考にしている情報については、米国では「ツイッター」が45・6%、「ユーチューブ」が43・6%、「インスタグラム」が31・6%という順になった。中国では「ウィーチャット」が27・6%、「ウェイボー」が19・0%、「ユーチューブ」が17・2%という順。マレーシアは「フェイスブック」が52・3%、「ユーチューブ」が32・2%、「インスタグラム」が21・3%、英国は「ユーチューブ」が32・0%、「ツイッター」が27・2%、「フェイスブック」が21・6%という順で、各国で特色が異なっている傾向が分かった。どの国も世界共通のプラットフォームであるSNSからの情報を重視する一方で、自国のウェブニュースやテレビ、新聞などを参考にしているケースは少なかった。

　アフターコロナ以降に訪日が可能となっても越境ECを利用するかについては、全ての国で93%以上が「利用したい」と回答。

　さらに、日本の越境ECで購入したい商品として国別でトップとなったのは、米国が「本・CD・DVD・エンタメ」で70・2%、中国が「リユース品」で55・7%、マレーシアと英国が「おもちゃ・ゲーム・アニメグッズ」でそれぞれ52・3%、60・9%となった。

　訪日後にリピート買いで越境ECを活用するかについては、「思う」と「やや思う」の合計回答割合が、アメリカは96・0%、中国は84・5%、マレーシアは93・1%、英国は100%となった。インバウンドで購入していた商品の多くがECで購入できて自宅で受け取れることが可能になっており、こうした体験からリピートが続くと見られている。