大丸松坂屋百貨店は、2024年2月期を最終年とした3カ年の中期経営計画でOMOを加速する。”人”を軸にしたデジタル戦略により、オンライン経由の売上高は前期(21年2月期)の100億円強に対し、3年後には400億円を目指す。
 
　カテゴリー別のオンライン経由売上高については、これまではギフトが中心だったが、同領域も伸ばしつつ、3カ年では成長のけん引役として化粧品とアート、外商オンライン活動(コネスリーニュ)などを見込んでいる。

　一環として、来年2月をメドにコスメのOMOショッピングサイトをローンチする。当該サイトは”人”の力をデジタルで拡張する独自のOMO施策を具現化したもので、デパートコスメの情報メディア「DEPACO(デパコ)」を進化させ、商品販売だけでなく、ビューティーアドバイザーによるオンライン接客やウェビナー、チャットなど、さまざまなタッチポイントを通じてコスメを楽しめるサイトとして展開。3年後のオンライン経由売上高として50億円を目指す。

　外商顧客向けのサイト「コネスリーニュ」については、すでに会員数が8万人となり、掲載商品や接客機能の充実を図っており、今年9月からオンライン接客サービスを始めている。

　今後も第一級の商品やサービス、体験価値を充実させることで、3年後のオンライン経由売上高として100億円を目標とする。

　また、アートについてもオンラインで売れる傾向があり、専門家がオンライン上でしっかり説明することで購入のハードルを下げられると見ており、中計における成長領域としてリアルとデジタルを組み合わせた取り組みを模索している。

　ECチャネルの新サービスや実験店舗の取り組みとしては、今年4月に高価格帯ブランドの洋服を月額定額でレンタルできるファッションサブスクリプション事業「アナザーアドレス」をスタート。8月末までに累計登録者数が5260人となった。

　また、10月上旬には大丸東京店4階のイベントスペースにD2Cブランドのショールーミングスペース「明日見世」を開設。百貨店として将来売れる商品を探索するひとつの装置として同実験店舗を機能させたい考え。

　なお、大丸松坂屋百貨店ではアプリによるタッチポイントのデジタル化についてもコロナ禍で前進しているようで、直近1年間の実績ではアプリユーザーの売上高は1750億円で稼働率は75・9%、顧客単価は自社カード顧客でアプリ未登録者と比べると2・5倍に上った。

　今上期のアプリユーザー数は112万人だが、シングルサインオンによる顧客情報および購買情報の一元管理とCRMの高度化を図り、24年2月期には倍以上となる240万人を目標とする。