JADMA130社売上高調査 18年上半期は1.0%減、衣料品や食料品などが低調
2018年 8月16日 10:25
日本通信販売協会（JADMA）の売上高月次調査集計によると、主要会員企業約１３０社の２０１８年上半期（１～６月）の総売上高は前年同期比１・０％減の６５６１億３００万円だった（表参照）。「文具・事務用品」や「雑貨」全体などが増加したものの、「衣料品」や「食料品」「通信教育・サービス」などが減少したこともあって前年を下回った。
カテゴリー別に詳細を見ると「衣料品」が同４・５％減の１１８５億２７００万円で、６カ月間すべての月でマイナスとなるなど低迷。「家庭用品」は同２・７％減の１００９億１６００万円で、こちらも低調に推移した。
「雑貨」全体は同２・２％増の３１３６億８１００万円となり、プラス成長を記録。このうち、「文具・事務用品」は同８・１％増の１７３６億９６００万円となり、全項目を通じて最も伸長。６カ月間すべての月でプラス成長した。「化粧品」は同０・８％増の５５４億２４００万円で、ほぼ横ばいで推移。両項目を除いた「雑貨」は同７・４％減の８４５億６１００万円。３月以外のすべての月でマイナスとなるなど不調に終わった。
「食料品」全体は同３・３％減の１０２１億８１００万円。このうち、「健康食品」は同３・９％減の７４０億１４００万円で６カ月間すべての月で前年を下回った。健食以外の「食料品」は同１・４％減の２８１億６７００万円だった。２桁成長した月があったものの、それ以外は不調な月が目立った。
「通信教育・サービス」は同７・０％減の１２９億２８００万円となり、６月以外のすべての月で前年よりも減少。全項目を通じて最も落ち込んだ。「その他」は同５・４％減の７８億６８００万円となった。１月には２０％以上のマイナスを記録するなど、低迷した。
６月単月では２・１％増加
また、２０１８年６月度（単月）の主要１３０社の通販総売上高は、前年同月比２・１％増の１１１５億９１００万円となった。文具・事務用品などが好調だったこともあり、プラス成長した。
カテゴリー別に見ると、「衣料品」が同３・４％減。「家庭用品」が同０・６％増。「雑貨」全体は同５・２％増で、このうち「文具・事務用品」は同１３・６％増となり、全項目を通じて最も伸長した。「化粧品」は同１・０％減。両項目を除いた「雑貨」は同７・２％減となり、全項目を通じて最も減少した。
「食料品」全体は同１・５％増で、このうち「健康食品」は同２・０％減。健食以外の「食料品」は同１０・０％増。「通信教育・サービス」は同１・０％増となり、「その他」は同５・０％減だった。なお、１社当たりの平均受注件数は、７万７８０２件（回答９８社）となっている。
