千趣会の２０１４年１２月期連結業績は、売上高が前期比０・７％増の１４２５億２６００万円、営業利益が同２３・２％減の３０億８８００万円だった。ブライダル事業や法人事業が順調だったものの、商品増税後の反動による消費低迷の影響などで主力の通販事業が苦戦し、全体として伸びを欠く結果となった。

　セグメント別では、通販事業の売上高が前期比１・０％減の１２５２億９６００万円（カタログ事業が同０・２％減の１１７９億２６００万円、頒布会事業が同１１・９％減の７３億７０００万円）、営業利益が同３２・４％減の１９億２１００万円だった。

　当期は、消費増税に伴う駆け込み需要の反動減が長引いたほか、テレビＣＭを活用したメディアミックスの回数を減らした関係で新規顧客数が前期比５・８％減の８５万１１０００人となり、年間購入者数もの３８３万９０００人と同１９・７％減少。関係性の薄い顧客の利用が減った関係で１回当りの受注単価および１人当たりの注文回数は前期をクリアしたものの、売り上げの面で苦戦した。

　利益面では、メディアミックス費用の削減などで販管費が５７４億９００万円と減少したものの、円安による原材料費の上昇などで売上原価率が５３・３％と１・７ポイント上昇したことが減益要因となった。

　また、インターネット売上高は８３１億円で前期比横ばいだったが、ネット受注比率が３・４ポイント上昇の７４・５％となるほか、スマートフォン経由の売上高がおよそ１・５倍増の２６４億円なるなど、依然、カタログからネットへのシフトが進んでいる状況だ。

　一方、ブライダル事業は、期中２店の新規出店と既存店の伸びにより、売上高が同１８・８％増の１２７億５０００万円、営業利益も同１８・９％増の８億３４００万円と好調を維持。法人事業は売上高が同２・８％増の３９億４４００万円、営業利益が同２２・７％減の３億４００万円、その他事業は売上高が同１０・４％増の５億３４００万円、営業利益が同６８・９％減の２６００万円だった。

　今期（１５年１２月期）は、付加価値型オリジナル商品の開発を進めるほか、３０代および５０代をターゲットとした新カタログの発刊とネット販売との連動の取り組みを推進。顧客サービス向上の一環として岐阜県美濃加茂市に物流センターの新設を予定する。

　通期の連結業績は、売上高が前期比２・４％増の１４６０億円、営業利益が同３・６％増の３２億円を予想。通販事業については売上高が同１・３％増の１２６９億円、営業利益は新設する物流センター関連費用を折り込み、同２・１％減の１８億８１００万円を見込む。