日本水産、健食通販を本格化、"ダイエット"など多面的作用で
2013年10月 3日 10:06
日本水産（本社・東京都千代田区、細見典男社長）が健康食品通販を本格化する。これまでＥＰＡ配合のトクホ飲料を中心とした展開だったが、より幅広い訴求が行えるＥＰＡ配合の健食で新たな市場の開拓を狙う。ＥＰＡの持つ多面的な作用を活かし、健食では「ダイエット」や「スポーツ」などの市場で顧客基盤を構築していく。
日本水産ではこれまで、特定保健用食品を取得した飲料「イマークＳ」を中心に通販事業を展開してきた。中性脂肪に働きかける特徴を打ち出し、未病領域の中でもより悩みの深い層を開拓してきた。その中でカプセルタイプの健食「海の元気ＥＰＡ」（税込４４１０円）は、トクホ飲料やその味を苦手とする顧客に対応するためのサポート商品の位置づけだった。
通販事業は、売り上げの約８割をＥＰＡ関連の商品が占めている。ＥＰＡ配合の健食の構成比を５割程度まで高め、売り上げの倍増を目指していく。
広告表現が限定されるトクホに比べ、健食ではより幅広い特徴を訴えることができる可能性がある。ＥＰＡは、消費者庁が行った機能性評価モデル事業でも「心血管疾患リスク低減」「血中中性脂肪低下作用」「関節リウマチ症状緩和」で高い評価を受けており、その多面的作用を活かして（１）ダイエット、（２）スポーツ、（３）血液サラサラの３つのポイントで訴求。健常者を主なターゲットとして展開していく。また、トクホ飲料では５０～６０代の顧客が中心だったが、３０～４０代の顧客層の獲得を図る。
ダイエットの訴求では、女性層の開拓を進める狙いもある。女性客が中心の通販だが、「イマークＳ」の展開では男性客が約６割を占めていた。
アスリート向けなどスポーツ分野の市場開拓では、店頭市場と連動して持久力への作用などを訴え、市場開拓を進めていく。現在、店頭市場ではＥＰＡ配合のゼリー飲料を展開しており、昨年からスポーツ関連の展示会「ＳＰＯＲＴＥＣ（スポルテック）」に出展するなどして他社との連携を模索していたほか、消費者への認知向上を図り始めていた。
