ストリームの業績が悪化している。２０１２年１月期の連結業績は、売上高が前期比12・６％減の３３９億８６００万円、営業利益は同97・７％減の１２００万円、経常利益は同92・８％減の３９００万円、純損益は２２００万円の赤字（前年同期は３億２３００万円の黒字）で当期損失に転落。売上高、利益ともに当初見込みを大幅に下回る結果となった。

　同社の右田哲也常務取締役は「地上デジタル放送への完全移行で薄型テレビの需要が急減するのは分かっていたが、年末にかけて伸びると期待していたブルーレイレコーダーも予想より悪かった」と前期を振り返る。追い打ちをかけたのは昨年秋に発生したタイの洪水。プリンターや電子レンジなどの生産ラインが止まり、肝心の年末商戦期に商品が入荷しなくなってしまったのだ。

　薄型テレビの需要減を見越し、主力の通販サイト「ＥＣカレント」では相次ぎサービス強化を進めたが、大きな効果は得られなかった。まず、クレジットカード決済を開始したものの「機会損失をなくすために導入したが、目に見えて売り上げが伸びたということはない」（右田常務）という。さらには、支払い手数料が発生したことで販売管理費が大きく膨らんだ。ただ、決済手段の多様化により価格比較サイトなどでのショップ評価は上がっており、「次回の購入までの期間を短くできれば」（同）と期待する。

　また、ヨドバシカメラなど、家電量販店の通販サイトに対抗する形で全品送料無料サービスを導入したものの、すぐに「５０００円以上の購入で送料無料」に戻した。右田常務は「赤字が出たというわけではないが、成果がなかった」と話す。もともと家電中心だけに単価が高く、トータル５０００円に満たない買い物が10％以下のため、顧客の反応が薄かったようだ。右田常務は「全品送料無料をきっかけとして、購入回数増につなげるような施策を打つことができなかった」と反省する。

　地デジ商戦で「需要の先食い」をした格好の家電業界。今年はオリンピックがあるものの、テレビ関連での大きな需要回復は見込めそうにない。そこで、ストリームでは家電以外のジャンルの取り扱い強化に踏み切った。

　まず、１月にブランドショップ運営のセキドと業務提携。セキドのブランド品の通販サイトでの取り扱いを開始したが、「これまでにない顧客層の取り込みができている」（右田常務）という。

　また、健康食品の販売にも取り組む。まずは、プラセンタを原料としたサプリメントの取り扱いを開始。商品ページの上部にバナー広告を掲載しているほか、ターゲットとなる30～40代男性の顧客に向けた宣伝メールも発信している。同社では「反応は悪くない」（右田常務）としており、プラセンタ関連商品の売り上げをみながら、取扱商品の拡充を図る。

　主力の家電製品に関しては、「落ち幅をなるべく抑えるだけではなく、照明関連など既存商品の底上げをしたい」（同）という。ただ、家電は利益率が低いだけに、収益改善を図るにはそれ以外の商品の売り上げ比率を高めることが急務。前期末で数％だったその他ジャンルの売り上げ比率を、２０１３年１月期には10％まで高める計画だ。