高島屋の通販が堅調だ。今上期（３～８月）は震災後の消費者ニーズの変化に迅速に対応したことなどが奏功。とくに「"ＡＫＢ消費＂が業績を押し上げた」（青木和宏クロスメディア事業部長）とする。
　震災後、放射線の影響から飲料水など「安全・安心（Ａ）」へのニーズの高まりを背景に、無店舗販売への信頼性が問われる中でも、百貨店の看板が信用に結びついた。

　また、未曾有の震災を経て「家族・絆（Ｋ）」を再認識した消費者が多く、母の日や父の日需要の拡大を見据えて商品のバリエーションを増やしたことが当たり、母の日は前年の４割増し、父の日は同７割増しを記録した。

　中元商戦では消費マインドの落ち込みを懸念したものの、「消費を止めないことが重要」（青木事業部長）と判断し、東北の商材を強化して臨んだ結果、ネット受注が２桁増となり、売り上げは大型店の中元に匹敵する規模となった。

　また、「防災・備蓄（Ｂ）」に対する意識の高まりを受け、水やトイレットペーパーなどの量の確保を重視。とくに飲料水は在庫を切らさなかった。

　一方、今上期は創業１８０周年企画も売り上げ拡大に貢献した。例えば、昭和40年代に日本橋高島屋の大食堂で人気だったカレーライスの復刻版をレトルトで商品化。当時の仕込み担当者を見つけて味を再現したところ、ほかのカレーの７倍を売るヒットとなった。

　同社では、プロモーション面でも新たな取り組みに着手。６月に通販サイトでブログをスタートして生産者のこだわりやバイヤーの思い入れを紹介することにした。カレーでは、初めてモニターを集めてレビューを公開する取り組みも行った。

　９月２日には新たにフェイスブック（ＦＢ）ページを開設。消費者との双方化に向け、いずれはＦＢ上でモニターを募集するなど、消費者参加型の開発に取り組む。

　同社では、大食堂のカレーがヒットした経験から、開発ストーリーが商品価値のひとつになっていると分析。また、「味の再現」というキーワードが通販商材には有効と判断し、下期にも新しい商材で仕掛ける。

　11月に石原プロモーション（石原軍団）の炊き出しメニューを商品化する。今年４月に石原軍団が石巻市で炊き出しを行った際、高島屋グループが食材の提供やボランティアを派遣したことが、今回のコラボにつながったようだ。まずはカレーと豚汁を、来年にはおでんとぜんざいをカタログとネットで販売し、売り上げの一部を寄付する。

　「支援の輪を一過性のものにしないためにも、炊き出しメニューを商品化することで復興支援を継続できる」（青木事業部長）としている。

　また、下期はおせちと歳暮商戦に力を入れる。おせちでは、サンケイリビング新聞社と協業。同社が発行する「リビング新聞」の主婦レポーターをおせち作りの工場に派遣し、「ヘルシーおせち」や「欲張りおせち」をテーマに食材を選定してもらう。商品化の過程を見せることで消費者の期待感を膨らませる。

　なお、高島屋では受注が９月にずれ込んだカタログ秋号の売り上げを除けば、今上期は３～４％のプラスとなる見通し。