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インターネット・ビジネス・フロンティア株式会社
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2024年 8月 1日 12:00

【オンワードデジタルラボの山下社長に聞く オンワードのEC・OMO戦略】店舗試着サービスが好評 AIで顧客の“好き”を分析

 オンワードデジタルラボは、オンワードホールディングスグループのデジタル戦略を担う会社だ。通販サイト「オンワード・クローゼット」の運営を軸に、DXを通じ

2024年 8月 1日 12:00

高島屋 コスメ専用のEC開設、利便性高め新客開拓も

 高島屋は8月7日、コスメ専門のオンラインストア「TBEAUT(ティービューティー)」を開設する。主軸の総合通販サイト「高島屋オンラインストア」の購買フローはギ

2024年 7月18日 12:00

オフラインで体験、顧客接点強化<有力各社のリアルイベントの狙い>

 コロナ禍も収束し、一時は下火となっていたリアルイベントが再び盛り上がりを見せている。インターネット上を主戦場とするEC事業者や仮想モール各社も様々な思

2024年 2月22日 12:00

「楽天市場との連携に成果」【木下春菜シニアマネージャーに聞く 「ラクマ」BtoCの近況】 ジュエリー系商材に注目

 前回に続き、楽天グループが運営するフリマアプリ「楽天ラクマ」でリユース事業者などが出店する「ラクマ公式ショップ」の現状について、ラクマ事業部BtoC&

2023年11月16日 12:00

新たな顧客接点創出へ

 顔が見えないECの世界では、消費者とのコミュニケーションをどうやって取るかが課題となっていた。しかし近年は技術の進化もあり、さまざまな手法を試す企業が

2023年 7月10日 10:00

awoo AIが“売れるハッシュタグ”を自動生成 回遊率や購入率などを向上へ

 AI技術を活用したマーケティングソリューションを提供するawoo(アウー)は、通販サイトのハッシュタグ自動生成ツール「awoo AI(アウーエーアイ)」が、クッキー

2022年12月 1日 11:00

ジャパネットのBS局、開局から半年の状況とは?  ”ジャパネットらしさ”で番組、広告、テレビ通販に成果

 今春に開局したジャパネットグループのジャパネットブロードキャスティングが運営するBS放送局、「BSJapanext(ビーエスジャパネクスト)」。テレビ通販には多く

2022年 9月 1日 13:00

アダストリア OMO店舗でスタイリング診断、ミラー型サイネージを活用

 大手アパレルのアダストリアは8月31日、自社通販サイト「ドットエスティ」と連携したOMO型店舗「ドットエスティストア」の5店舗で、イメージコンサルタントの

2021年12月 2日 13:00

広告主への執行強化<アフィリエイト広告規制> 「供給主体性」解釈明確化で厳正対処

 消費者庁は、「アフィリエイト広告」の規制をめぐる検討で、広告主の責任の周知を図り、景品表示法の執行を強化する。販売者・製造者にとどまらない、商品・サ

2021年12月 2日 13:00

メルカリ 初のファッション実店舗、中古品を販売、「環境負荷軽減」アピール

 メルカリは11月25日~11月27日の3日間、同社としては初となるファッションの実店舗を、東京・表参道に開設した。フリマアプリ「メルカリ」に出品された、中古

2021年11月25日 12:15

消費者庁 「インスタ投稿」に措置命令、アクガレージなど投稿内容を指示

 インスタグラムの投稿を対象に、景品表示法に基づく初の措置命令が下された。消費者庁は11月9日、アクガレージとアシストの2社の広告を対象にしたもの。両社は

2021年10月21日 13:00

コロナ禍追い風に売り上げ増<好調な食品通販、各社の現状> ショップチャンネルは3割アップも

 食品の通販が好調だ。コロナ禍による巣ごもり費増で売り上げを伸ばす通販実施企業は少なくないが、特に食品は外出自粛の影響で近隣の食料品店での買い物の代替

2021年 4月22日 13:00

メルカリ 環境配慮の梱包資材配布、サステナブル施策の一環で

 メルカリは4月19~30日の期間中、サステナブル関連のプロジェクトとして「学べる・広げる・届けるHAPPY EARTH DAY!」プロジェクトを実施している。  4月

2020年 9月 3日 14:00

盛り上がりをみせるライブコマースの現状 コロナ禍で各社注目、成功例も

 数年前から徐々に取り組みが始まっていたライブコマース。顧客とリアルタイムでやり取りでき、訴求力も高い同手法は注目されてはいたが、生配信ならではの独特

2020年 1月 9日 13:30

ネットと店舗で併売促進へ<人気セレクトショップの自社EC強化策は?>

 セレクトショップ各社が自社通販サイトの強化を進めている。自社ECの場合、出店する仮想モールに比べてサービスやブランディングをコントロールしやすいという

楽天 通販のよみもの 業界団体の会報誌「ジャドマニューズ」 通販売上高ランキングのデータ販売