オムニチャネルへの挑戦㊤青山商事 小型店舗にデジタル機器、通販サイトの在庫検索・決済は店で
2017年11月16日 11:40
紳士服小売り大手の青山商事では、小型店舗を起点とした新たな通販との連携施策を進めているほか、公式アプリの刷新や店頭受け取りなどの拡充も並行して行い、オムニチャネルを加速させている。
同社では９月に都内に「東急プラザ蒲田店」（大田区）と「島忠ホームズ仙川店」（調布市）を開設。両店舗は同社が進めるネット融合型の次世代店舗「デジタル・ラボ」の形式となっている。店内には大型のタッチパネル式サイネージやタブレット端末などのデジタル機器を設置。顧客はこれらのデジタル機器を通じて通販サイトの１０００万点以上の在庫から商品を探すことができる。決済は店内レジで行い、商品は後日、自宅に配送される仕組みとなっている。
この形式を導入していることで店内には同じ色柄のスーツのサイズ在庫を大量に持たずに商品種類を多く置くことが可能。同じ型紙のブランドであれば１品番につき１サイズの在庫を置くだけで、その店頭在庫をゲージ見本のように使用して試着や採寸を行えるという。商品陳列に関しても従来の店舗のようにサイズ別ではなく、ブランド別に置くなど売り場面積の狭い小型店舗ならではの見せ方を選択している。なお、購入商品は最短２日で配送される仕組み。店頭で試着・採寸して手ぶらで帰れるという利便性で訴求している。
デジタル・ラボは、元々、売り場の小さい店舗の品ぞろえをカバーすることをきっかけに開始した店舗形態で、昨年１０月に開設した１号店の「秋葉原電気街口店」と合わせて今回が３店目となる。秋葉原店については顧客の再来店機会が増加し、店頭でデジタル機器を経由して購入する割合も２割以上となっている。
今回の新店舗に関しては１号店を１年間運営した結果、商品数をもっと少なくしても店内でゆっくりとデジタル機器を扱えるためのスペースを作るべきと判断。両店舗ではサイネージやタブレットの付近にテーブルや椅子を配置した形で専用スペースを確保している。結果的に両店舗ともに開始から約１カ月間で、店内のデジタル機器を経由したスーツ売り上げが７割程度を占めるなど、大きな成果が出ている。店舗全体の売り上げとして見ても小型店舗ながら中型店舗並みの数字を生み出しているようだ。
そのほかにもデジタル・ラボでは、店舗スタッフの作業負担を軽減できるメリットがあると見ている。従来の実店舗であるような、スーツを補正に出したり、補正済商品を店舗のバックルームに保管して引き渡しの接客を行う作業なども不要になるという。
「売った後に生じる、販売には直接関わらないような付帯業務を大幅に減らせることが分かった。販売員はそこに魅力を感じている面もあると思う」（同）とし、実店舗から顧客をネットに誘導するための協力体制が着実に進みつつあることを強調した。
（つづく）
