日本通信販売協会(=JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約120社の2021年の総売上高は前年度比3・2%増の1兆4229億9900万円だった。「化粧品」や「その他」が前年割れとなったものの、「家庭用品」や「食料品」、「通信教育・サービス」などが好調で、全体ではプラス成長となった。

　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同3・2%増の2292億5700万円となり、上半期は5カ月連続でプラス成長となるなど好調に推移した。「家庭用品」は同4・8%増の1457億2300万円。1月～6月まではすべての月でプラス成長を維持した。

　「雑貨」全体は同2・3%増の7181億6300万円。下半期は4カ月連続マイナスもあったが、通年ではプラスとなった。この内、「文具・事務用品」は同3・6%増の3827億900万円で、1月には20%以上の伸びを見せている。「化粧品」は同1・1%減の1964億5300万円で、6月からは5カ月連続のマイナスを記録するなど低調に推移した。「その他」を除いた項目としては唯一の前年割れとなっている。両項目を除いた「雑貨」は同3・3%増の1390億300万円。マイナスの月もあったが、二桁成長も年に2回記録しており、通年ではプラスとなった。

　「食料品」全体は同6・2%増の2974億2700万円で、8月を除いたすべての月でプラス成長。5月には20%超の伸び率を見せた。この内、「健康食品」は同5・8%増の1789億200万円となった。また、健食以外の「食料品」については同6・9%増の1185億2700万円となっており、2月には4割近い伸びも見せた。

　「通信教育・サービス」は同8・5%増の183億6500万円となり、全項目を通じて最も伸び率が大きかった。二桁マイナスを記録した月もあったものの、2月は57・5%増と大幅な伸びを見せたこともあり、通年ではプラス成長となった。

　「その他」は同3・1%減の140億6400万円だった。11月には2割超のマイナスも記録している。

12月単月では前月比1%増

　なお、2021年12月度(単月)の主要121社の通販総売上高は、前年同月比1・4%増の1448億3200万円だった。「家庭用品」や「健康食品」が低調となったが、「衣料品」や「通信教育・サービス」が伸びたことで、全体ではプラスとなっている。

　項目別に見ると、「衣料品」が同6・9%増、「家庭用品」が同2・7%減。「雑貨」全体は同0・2%増で、この内「文具・事務用品」は同1・0%増、「化粧品」は同2・5%減だった。両項目を除いた「雑貨」は同2・2%増となっている。

　「食料品」全体は同1・3%増で、この内「健康食品」は同2・8%減で全項目を通じて最もマイナス幅が大きかった。健食以外の「食料品」は同3・5%増。「通信教育・サービス」は同10・9%増となり、「その他」を除いた項目の中では最も伸び幅が大きくなった。「その他」は同13・7%増となった。

　なお、1社当たりの平均受注件数は6万8998件(回答97社)だった。