日本通信販売協会(JADMA)の売上高月次調査集計によると、対象約130社の2019年(1～12月)の総売上高は前年比2・2%増の1兆3738億9200万円だった(表参照)。消費税がアップした10月についてはほぼすべての項目でマイナスとなったが、直前の9月に駆け込み需要が発生したことでその落ち込みをカバー。年間を通じては、「衣料品」や「通信教育・サービス」などが低調だった一方、「雑貨」や「化粧品」などが好調に推移した。

　カテゴリー別に見ると「衣料品」が前年同月比2・7%減の2298億2200万円で、1月から7月まで7カ月連続でマイナスとなるなど低調に推移した。「家庭用品」は同0・1%減の1719億2300万円。プラス月とマイナス月が半分ずつとなり、前年とほぼ同水準となった。

　「雑貨」全体は同4・9%増の6861億円。10、11月を除いたすべての月で前年を上回っており、二桁成長も2回記録するなど、好調を維持した。このうち、「文具・事務用品」は同2・8%増の3601億4300万円で、プラスの月が多く好調な1年となった。「化粧品」は同8・6%増の1577億7600万円となり、「その他」を除いた全項目の中で最も増加幅が大きかった。7月には32%、9月には43%の伸び率を記録するなど、年間を通じて好調だった。両項目を除いた「雑貨」は同5・9%増の1681億7700万円。20%を超える伸びを見せた月もあった。

　「食料品」全体は同1・8%増の2574億4600万円。このうち、「健康食品」は同0・3%増の1563億7000万円で、前年と比べほぼ横ばいとなった。健食以外の「食料品」は同4・1%増の1010億7600万円となり、4カ月連続でプラス成長を見せるなど好調だった。

　「通信教育・サービス」は同17・8%減の160億9400万円。20%を超えるマイナスを7回記録しており、中には30%を超える減少もあるなど不調に終わった。「その他」は同27・1%増の125億600万円。10月を除いたすべての月でプラスとなるなど、好調だった。

　また、19年12月度(単月)の主要137社の通販総売上高は、前年同月比3・3%増の1416億5500万円だった。「通信教育・サービス」や「衣料品」「家庭用品」などが低調だった一方、「食料品」などが大幅に伸びたことで前年越えとなった。

　項目別に見ると、「衣料品」が同5・2%減、「家庭用品」が同3・8%減。「雑貨」全体は同1・6%増、この内「文具・事務用品」は同0・9%増、「化粧品」は同2・5%増で、両項目を除いた「雑貨」は同2・4%増となった。

　「食料品」全体は同14・7%増で、この内「健康食品」は同0・0%と横ばい、健食以外の「食料品」は同24・1%増となり、「その他」を除いた全項目の中で最も伸長。「通信教育・サービス」は同26・2%減となり、全項目を通じて最も減少幅が大きかった。「その他」は同29・2%増。

　なお、1社当たりの平均受注件数は6万6703件(回答104社)だった。