＜JADMA調べ 17年度会員売上高＞ 前年比0.3%減の1兆3331億円、食料品や通教などが不調
2018年 6月14日 09:49
日本通信販売協会（＝ＪＡＤＭＡ）が実施した理事社・監事社を中心とした会員企業１１５社を対象とした売上高調査（確定値）によると、２０１７年度は前年度比０・３％減の１兆３３３１億２４００万円だった。食料品や通信教育・サービスといった分野での落ち込みが響き、前年度割れとなった。上半期（４～９月）のみで見ると同０・２％減、下半期（１０～３月）は同０・４％減で推移した。
商品分類別で見てみると、「衣料品」が同０・５％減の２５１１億７５００万円で、１０月には同１０・１％減のマイナスとなるなど低調だった。「家庭用品」は同１・３％増の２１３８億９７００万円で、１月は同１２・１％減、２月には同１３・８％減と２カ月連続で二桁マイナスを記録している。
「雑貨」全体は同０・４％増の６１４４億５０００万円。３月には同１１・９％増となったものの、それ以外でのマイナスが響き、ほぼ横ばいだった。「文具・事務用品」は同２・８％増の３３０５億５００万円。二桁成長の月が３回あるなど好調を維持した。また、全項目を通じて最も増加幅の大きかった「化粧品」は同３・５％増の１０９１億４６００万円。１０月と１２月を除いたすべての月で前年同月を上回るなど年度を通じて好調だった。両項目を除いた「雑貨」は同５・７％減の１７４７億９９００万円となった。
「食料品」全体は同２・４％減の２１５９億９００万円。中でも、構成比の大きい「健康食品」は同４・６％減の１５０３億７５００万円で前年度割れとなり、月によっては二桁マイナスも見られた。「健康食品を除いた食料品」は同３・３％増の６５５億３４００万円だった。
また、「通信教育・サービス」は同６・７％減の１９８億６０００万円で、二桁マイナスの月も４回あるなど不調に終わった。全項目を通じて最も減少幅が大きかった「その他」は同８・９％減の１７８億３３００万円。２月を除いたすべての月で前年同月を下回ったほか、１月には２０％を超えるマイナスも記録している。
