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同事業の中間期における売上高は、前期比18・1%減の348億2000万円で、当初予算比では4・5%減だった。営業損益は13億4000万円の赤字で、前年同期から13億1000万円の減益、当初予算比では4億8000万円の減益となっている。原材料や資源価格高騰、紙代・印刷代等のコスト増を受けた商品の一律値上げと、紙媒体の発行量を減らしたことで顧客数が減ったのが不振の要因だ。
同社の安野雄一朗取締役専務執行役員は「カタログ制作に時間がかかるため、競合するアパレルの実店舗や通販サイトの値上げを見越し、他社に先んじて値上げをしたわけだが、(他社が値上げに追随しなかったので)結果的に当社の武器である価格優位性を失った。秋冬カタログでは一部商品で価格を戻し、成果が出はじめている。全面的な見直しが完了するのは春シーズン以降のため、本格的な回復は来期以降になる」との見通しを示した。
また、安野清社長は「値上げをやりすぎたという反省から、我慢が必要と考えている。原価率を2~3%上げて、広告宣伝費を4~5%下げていきたい。紙代・印刷代等が高騰するというステージの中で収益性を確保するために試行錯誤している」と述べた。
中間期までの業績を受けて、同社では通期業績予想を下方修正。売上高は2085億円(当初予想は2190億円)、営業利益は100億円(同140億円)を見込んでいる。同社では、2025年3月期を最終年度とする中期経営計画において、連結売上高は2300億円、連結営業利益は170億円を目指している。目標の達成については「厳しい状況だが、売り上げよりも利益優先ということで、利益目標は達成したい」(安野社長)とした。