ジャパネットグループが2024年の開業を目指して長崎市内の造船工場跡地に大型複合施設の建設を進める「長崎スタジアムシティプロジェクト」の中心となるジャパネットグループのサッカークラブの「V・ファーレン長崎」がホームとしても使用するサッカー専用スタジアムの名称を「Peace　Stadium　Connected　by　SoftBank(ピーススタジアムコネクテッドバイソフトバンク)」にすると12月19日に発表した。同スタジアムのネーミングライツ(施設命名権)を24～28年までの5年間、取得したソフトバンク(SB)が決めたもの(画像上、平和を願い”ピース”という文言を入れた)。

　なお、SBは施設内の情報やデータを一元管理して同施設専用のスマホアプリを用いた参加型の応援体験や施設内の飲食店にスマホ等で事前オーダーし、ロッカーなどでピックアップできる仕組み、駐車場やコインロッカーなどの空満情報のリアルタイム提供など同施設の来場者らに対し利便性の高いサービスを提供するための5Gや次世代Wi―Fiなどを同施設内へ提供などを行うICT(情報通信技術)領域でも連携する。

　同日、都内で開催した記者会見に登壇したSBの宮川潤一社長(画像下㊨)は「当社がV・ファーレン長崎のスポンサーに参加させて頂き、逆にジャパネットさんに福岡ソフトバンクホークスをスポンサーとして支援頂いているという関係があり、また、(「長崎を盛り上げたい」など長崎スタジアムシティプロジェクトに込めたジャパネットHDの髙田旭人社長の)非常に高い志を熱くまじめに語って頂き、感銘を受けた」とネーミングライツを取得した経緯について説明。また、同名称とした理由については「これまで(のネーミングライツで)は『ヤフオクドーム』や『PayPayドーム』と(グループの)サービスを連想しやすいネーミングを付けてきた。今回も『LINEスタジアム』『ヤフースタジアム』など色々と案を考えたが、このプロジェクトの志からして商業ベース(の命名)はないだろうと。そこで改めて案を考えた時に、ウクライナとロシアとの戦争がおこり世界が混沌としている中でせめて”平和”という言葉を使いたいと思った」とコメントした。

　ジャパネットホールディングスの髙田旭人社長(画像下㊧)は「スタジアムシティを作ろうと決めた時から、スタジアムの名前に”ジャパネット”は入れたくないと考えた。このプロジェクトはジャパネットの(PRなどの)ためにやっているわけでないからだ」とし、検討した結果、ネーミングライツをSBに打診する際、「我々の夢に乗ってください、とお願いするのはフェアではないと考えた。(SBとのICT連携で来場者にとって素晴らしい体験ができるこのスタジアムは)日本の、世界のモデルになると思っているが、それを一緒に作ったのだと誰もが分かる名前として『ソフトバンク』を名前を前面に入れて欲しいとお願いしたが、(SB側は)サポートする立ち位置がいいと言って頂け、ではどういう名称にしようかと皆で考えた時、最後の被爆地である長崎にあるスタジアムの名称に”ピース”という言葉を入れることで何度も何度も”平和”という言葉を皆に発して頂ける。それによって平和に近づければいいなと。そういう名称にできたことを嬉しく思う」とした。