以前、ある外資系企業で行われた記者説明会で、海外からの登壇者の通訳を同社の社員が務めたことがあった。その社員は急な代打で通訳を行ったわけではなく、以前からたびたびその任を務めていた様子だ。

　しかし、会見では登壇者が話した内容を的確に通訳できているか疑問に思われる場面がしばしばあった。時に的外れな要約をしている様子も見受けられ、別の登壇者が慌てて補足して通訳し直す場面も何度かあった。

　問題の通訳担当者は外資系に務めているだけあって英語能力は高いようだが、肝心の日本語の語彙力が乏しく、言葉足らずの不十分な通訳になっていたと思われる。

　今や通販企業も越境ECなど、グローバルで活動することが当たり前となり、会社によっては、必要な資格として英会話を習得することも珍しくなくなってきた。

　しかしながら、公の場で対外的に事業などを通訳する際には、英語以外の能力も必要だ。要点の整理や事業そのものへの理解、また、日本語での説明能力など様々ある。単に英語ができるというだけで人選を行うのではなく、本当に必要な資質を身に付けているのかをしっかり確認することが欠かせない。