日本通信販売協会の売上高月次調査集計によると、対象約１３０社の２０１０年の総売上高は前年比０・３％減の１兆４９４３億６４００万円だった。「食料品」や文具・事務用品、化粧品を除いた「雑貨」などが前年度を大きく上回ったものの、「通信教育・サービス」や「衣料品」「家庭用品」の不調が響き、全体では前年比で微減となった。

　カテゴリー別に見ると「衣料品」が同４・４％減の３３２６億６９００万円。４月は10％以上減少するなど、全体的にマイナスの月が目立った。「家庭用品」は同３・２％減の２３１８億１３００万円で、６月が前年同月比10・８％減と最も落ち込んだ。

　「雑貨」全体は前年比１・４％増の５９４４億２００万円。年間を通じて大きな波はなく、ほぼ横ばいで推移した。このうち、「文具・事務用品」が同１・５％増の２０６７億７５００万円、「化粧品」は同０・７％減の１８６１億１８００万円、両項目を除いた「雑貨」は同３・２％増の２０１５億１０００万円となった。

　「食料品」全体は同６・５％増の２４４０億１４００万円となり、年間を通じてすべての月で前年を上回った。このうち、「健康食品」は同６・６％増の１７４８億４８００万円となり、全項目の中で最も伸長。９月以外のすべての月でプラスとなった。健食以外の「食料品」は同６・３％増の６９１億６７００万円。９、10月は２カ月連続で２ケタ増となるなど好調を維持した。

　「通信教育・サービス」は同11・２％減の４５８億４６００万円となり全項目を通じて最も減少。４月を除いたすべての月で前年を上回ることがなく、不調に終わった。「その他」は同３・１％増の４５６億１８００万円だった。

　加えて、２０１０年12月度の主要１３３社の通販総売上高は、前年同月比３・１％増の１３６３億６５００万円となった。「通信教育・サービス」については同20・３％減と大幅にマイナスとなったものの、「文具・事務用品」が同８・９％増、「家庭用品」が同８・１％増、健食以外の「食料品」が同７・２％増となり、全体では前年を上回る結果になった。
　なお、１社当たりの平均受注件数は、８万８００３件（回答１０４社）。