ミューゼオは、運営する文化・アート・趣味領域に特化したプラットフォーム「MUUSEO(ミューゼオ)」(=画像(上))が20代～40代前半を中心に利用者を増やしている。今夏には一部サービスの刷新・本始動も控えており、プラットフォームとしての利便性や回遊性を高めていく。

　「ミューゼオ」はさまざまなアイテムのコレクターなど知的好奇心や探求心の強い人に向け、複数のウェブサービスを通じてユーザー体験とコミュニティの場を提供している。

　取り扱い分野はファッションや文化、ホビー、アート、トイ領域を中心にスニーカーやアンティーク、フレグランスまで約35のカテゴリーを展開する。

　サービスは大きく分けるとユーザー投稿型とアンバサダーを起用した企画コンテンツ型の2種類。前者の「ミューゼオ　クラウドミュージアム」は自分だけのミュージアムが作れるサービスで、いわゆる”愛好家”がさまざまな分野で自分のコレクションを投稿し、オンライン上でミュージアムを作りながら同じ趣味を持つ人とつながることができる。

　また、クラウドミュージアムの一部機能を刷新して今夏に始動する「ミューゼオ　クラウドラボ」は、利用者それぞれが自分のラボを持ち、ブログ型で好きなことやコレクションなどについての活動記録や知識を書き留めたり、他のユーザーと交流できる場として展開。今後、オンデマンド方式でユーザーの趣味本を作成したり、カタログにして発送できるサービスなども検討している。

　一方の企画コンテンツは、アンバサダーを起用して専門的な記事を発信するオンラインジャーナル「ミューゼオ　スクエア」と、イベントなどをライブ配信するサービス「ミューゼオ　ライブ」を展開する。

　また、同社が直接販売するハイエンド品のD2Cサービス「ミューゼオファクトリー」(画像(下))なども展開するほか、同社が持つメディア機能や販売機能などに加え、知的好奇心が旺盛なユーザーを抱えるプラットフォームの特徴を生かし、企業などの販促やDX化を支援する取り組みも始めている。

　同社は各サービスを統合データベース上で管理し、ユーザーの興味や関心に合わせたコンテンツをサービス横断型で各ユーザーのタイムラインに表示するほか、蓄積したデータを活用し新たな興味につながるコンテンツをレコメンドすることで回遊性を高めている。

　現状、全サービス合計で月間利用者数は約36万人、月間閲覧者数は約150万人で、月間のコレクション投稿数が1万5000点～2万点、累計コレクション投稿数は60万点を超える。

　利用者はさまざまな分野に興味・関心を持つ人が多く、若年層の割合が高い。具体的には18歳～34歳までが全体の45%でもっとも多く、35歳～44歳が24%、45歳～54歳が18%などとなる。男女比は男性が7割で女性が3割という。

専門雑誌の役割を担う

　ミューゼオによると、趣味などの分野では昨今、書店や専門雑誌の閉店や休刊が相次ぐ中、新規ユーザーにとっての”入り口”が少なくなっているという。ウェブ上では検索への依存度が高く、最初の出会いを生む場が少ないのが実情だ。

　また、以前であれば珍しいモノに価値を見出す大人が多かったが、最近はフェスや投げ銭サービスなど、「共通体験を欲している人、同じ言語で話せる場を心地良く感じる人が多い」(成松淳社長)とし、そうした行動傾向に合わせたサービスを模索するとともに、興味のあるモノに触れてそれを深堀りするためにはどんな機能やサービスが必要かを考えて「ミューゼオ」のプラットフォームを設計した。

　そのため、従来は専門雑誌や専門店などが担っていた部分を総合的にオンラインで体験でき、他のユーザーとも交流できる場として展開している。

　現状はコンテンツを生み出す投稿者を重視しているが、今夏にサービスのラインアップが整うのに合わせて、閲覧体験をよりリッチにしているほか、収益強化に向けて個人や法人に向けた提案力を高める。

　収益面では企業などのDX化支援やD2Cサービスを手がけるが、とくにD2Cとライブ配信の活用を推進する考え。

　D2Cの「ミューゼオファクトリー」については、”ずっと愛せるもの”をテーマに、作り手が経験と技術、好奇心を結集して作り上げる製品を世に出すサービスで、高単価で希少価値の高い商材など、一般流通には出回らない商品を提案している。

　現状、ジュエリー工房ZORROの「握り石ダーマ」(29万7000円～)や五反田製作所の「銘木コースターLegna」(9万9000円～)など4商品を販売している。今後は取り扱いアイテムを増やしていくほか、企業と組んで彼らのブランドのハイエンドラインを販売するプロジェクトも進めているという。

　一方のライブ配信サービス「ミューゼオ　ライブ」では、企業向けに体験型の販促施策としてオンラインイベントの開催支援などを強化する。

　SNSの普及に伴ってコトの発信はあふれているため、同社では「情報とモノ、共通体験を重視する」(成松淳社長)考えで、柱となる複数カテゴリーを育てるのとともに、「ソーシャルグッドと利用者の楽しみ、事業をそれぞれ成立させるプラットフォームを目指す」(同)としている。