日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）は１月１３日、家電購入における通販サイトと実店舗の利用実態調査結果を発表した。家電購入の際、半数近くが通販サイトを利用しており、アイテムの種類や価格帯によって実店舗との使い分けを図っていることが分かった。

　同調査は２０１５年８～９月にかけて実施。全国の１０～６０代の直近１年間で通販を利用したことがある男女１００８人を対象に質問している。

　まず、直近１年間での家電購入者数は全体の５９・２％。その内、実店舗を利用した購入割合は６８・２％、通販サイトでの購入が４６・６％となった（表参照）。年代別で見ると実店舗での購入率が高いのは３０代の７３・７％、６０代の７３・６％。通販サイトは１０代の５６・４％、２０代の５４・５％が高くなっている。

　購入チャネルの内訳としては「家電量販店の実店舗」が４１・４％で最も高く、次いで「家電量販店以外の通販サイト」が３３・０％、「家電量販店の通販サイト」が１３・６％という結果になった。

　また、実店舗で実物を見て通販サイトで購入した経験がある人は６３・３％となり実店舗の"ショールミーング化"も浸透。特に２０～４０代の経験率は７割を超えた。一方で事前に通販サイトで価格や評価などの情報収集をしてから実店舗に行った経験がある人は７２・０％。加えてネットでの価格比較後に実店舗で価格交渉を経験した人は４３・４％となり、３０～４０代では５割を超えた。購入検討のあらゆる段階でネット・リアルを問わずに情報収集し、最適な購入チャネルを選択して併用する消費方法が一般化。企業のオムニチャネル化の取り組みを加速させる動機にもなっているようだ。

　チャネルの選択理由としては、家電量販店の実店舗の場合「ポイントが付く」が４６・２％、「価格が安い」が３１・２％、「自宅や職場から近い」が２９・１％となった。通販サイトに関しては「価格が安い」が３９・５％、「ポイントが付く」が３８・３％、「安心感・信頼感がある」が２９・６％だった。

　一方、チャネルごとの不満点としては家電量販店の実店舗では「価格が高い」が２３・１％、「在庫切れ」が１９・６％、「商品探しに時間がかかる」が１３・１％という順。家電量販店の通販サイトについては「実際に商品が見られない」が３５・０％、「値引き交渉ができない」が１７・８％、「店員などのアドバイザーがいない」が１３・４％となった。

大型品は実店舗個人用はネット

　購入商品をチャネルごとに比較すると、実店舗では「スマートフォン・携帯電話」が７３・８％でトップ。次いで「洗濯機・掃除機などの生活家電」が６９・７％、「テレビ」が６６・２％という順になった。

　これは販売員のいる実店舗での契約説明を希望する人が多いことから携帯電話のほか、家族で使用する比較的高額な大型家電の実物を見たいというニーズがあって上位を占めたもよう。

　一方で、通販サイトではヘッドフォンなどの「オーディオ機器」が５５・５％、ドライヤーやフェイスシェイバーなどの「美容・健康家電」が５３・０％、「ＰＣ・タブレット」が５０・３％という順になり、主に個人利用するものやコンパクトで比較的低価格な商品が上位となった。

　パーソナル家電に関してはレビューなど個人ごとの使用感を細かく比較できる通販サイトが選ばれやすい傾向にあるようだ。