ＪＡＤＭＡ、14年売上高が１兆６０１６億円に
2015年 2月19日 10:26
日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）の売上高月次調査集計によると、主要会員企業１４５社の２０１４年（１～１２月）の総売上高は前年比０・１％増の１兆６０１６億５７００万円だった（表参照）。消費増税の導入に伴い、３月の駆け込み需要や４月以降の買い控えなど例年とは異なる動きがあったものの、通年で見るとほぼ横ばいの結果になった。
カテゴリー別に詳細を見ると「衣料品」が同４・１％減の３３４９億７８００万円。４月～１１月まで８カ月連続でマイナスを記録するなど低調に推移した。「家庭用品」は同１・３％増の２６２７億９２００万円だった。
「雑貨」全体は同４・５％増の６７４１億１８００万円で、増税後３カ月間はマイナスだったもののそれ以外の月ではすべてプラスに転じている。このうち、「文具・事務用品」は同１１・１％増の２７４０億６０００万円。増税した４月を含めて唯一、すべての月でプラス成長を記録。増加幅も全項目を通じて最大となり、３月には３０％近い伸びも示していた。「化粧品」は同０・７％増の１７５１億２３００万円。両項目を除いた「雑貨」は同０・１％増の２２４９億３５００万円でほぼ横ばいだった。
「食料品」全体は同４・５％減の２６３３億１４００万円。このうち、「健康食品」は同５・９％減の１８８８億４３００万円。すべての月で前年同月を割り込み、特に４月は１５％を超えるマイナスを記録。下げ幅でも全項目を通じて最も大きかった。健食以外の「食料品」は同０・６％減の７４４億７１００万円だった。
「通信教育・サービス」は同３・８％減の３９６億９８００万円だった。「その他」は同５・７％減の２６７億５７００万円。２桁マイナスも３回記録しており、４月には２５％を超える落ち込みを見せるなど低調だった。
１２月は２．２％増加
また、２０１４年１２月度（単月）の主要１４５社の通販総売上高は、前年同月比２・２％増の１５３３億９１００万円だった。「衣料品」が同３・５％増。「家庭用品」が同横ばい。「雑貨」全体は同３・３％増で、この内「文具・事務用品」は同６・３％増、「化粧品」は同０・４％減で、両項目を除いた「雑貨」は同２・７％増だった。
「食料品」全体は同１・６％増、この内「健康食品」は同４・４％減、健食以外の「食料品」は同８・６％増となり、全項目を通じて最も伸長。「通信教育・サービス」は同６・１％減で、全項目を通じて最も減少した。「その他」は同０・５％増だった。なお、１社当たりの平均受注件数は、９万４７８８件（回答１１９社）。
