家電量販店の通販サイトが相次いで送料無料キャンペーンを実施している。６月29日にヨドバシカメラが開始したのを皮切りに、７月には最大手のヤマダ電機のほか、ビックカメラやケーズホールディングスも開始した。いずれも購入金額によらず送料を無料にするというもので、期間を定めずにキャンペーンを行う。家電量販店各社では近年、通販サイトを強化する動きが目立っている。サービス面の強化により、新規客の取り込みと、既存顧客の囲い込みを狙う戦略だ。
　
　ビックカメラの「ビックカメラドットコム」では、７月22日から送料無料キャンペーンを開始した。キャンペーンの期間は明記していないが、「他社の動向を踏まえたい」（広報・ＩＲ部）としている。ライバルのヨドバシカメラでは、送料無料サービスを恒常化する方針を打ち出しており、対抗する可能性は高いといえそうだ。なお、子会社のソフマップの通販サイトでの対応は「未定」（同）という。

　また、ヤマダ電機では、キャンペーン開始の理由を「（通販サイトの）利用頻度向上と顧客の利便性向上のため」（広報部）としており、期間や恒常化の有無に関しては「未定」（同）とする。

　これまでの送料無料条件だった３０００円以上の購入だった（ヤマダとケーズは１万円以上）。家電製品は高額な商品が多く、送料無料の条件から外れるのは一部の周辺機器や消耗品、ソフト関連などに限られている。ただ、ヨドバシカメラでは、先行して送料無料キャンペーンを開始したアマゾンジャパンを意識して、ＣＤやＤＶＤ、ブルーレイなどの品揃えを拡充している。他の家電量販店も、サービス面で競合のヨドバシに対抗する必要があると判断したとみられる。

　家電量販店各社の店舗は飽和状態にあり、成長余地の大きいネット販売に注力する企業が増えている。サービス向上で新規客を取り込みたい考えだ。送料無料に関してはアマゾンがサービスを恒常化しているほか、楽天の「楽天ブックス」もキャンペーンを続けている。家電量販店は知名度が高いだけに、「送料無料」が消費者の間で一般化するきっかけになる可能性もありそうだ。