ＤＭ協会調べ、ＤＭメディア実態調査2012、ＤＭの行動喚起効果は16.5％
2013年 6月14日 09:45
「ＤＭの行動喚起効果は閲読者全体の16・５％に」。
日本ダイレクトメール協会（ＤＭ協会＝事務局・東京都港区、佐藤信会長）がまとめた「ＤＭメディア実態調査２０１２」によると、これまでＤＭの"レスポンス＂と考えられていた「資料請求」や「購買行動」に加えて、ＤＭを読んだ後にネットで調べたり、来店するなど、何らかの行動を起こしている消費者は６人に１人の割合でいることが分かったという。同調査から一部を抜粋して紹介する。
ＤＭ協会は昨年12月、首都圏に住む20～50代の男女３６９人に受け取りＤＭの全件モニターを実施し合計３７１３通のＤＭを対象に調査した。
これによると、対象者が受け取ったＤＭの数は、自分宛てが１週間で２・８通、家族を含めた世帯全体で５・２通だった。
ＤＭのタイプは、はがきが42・９％、封書33・０％、大型の封書19・０％の順で、開封・閲覧されたＤＭは全体の68・５％だった。
ＤＭの内容は「新商品・サービスの案内」が27・８％、「特売・セール・キャンペーンの案内」が21・１％、「商品・サービスの利用明細・請求書」の16・９％が上位を占めた。
今回、ＤＭ閲読者の16・５％が何らかの行動を起こしていることが判明。内訳は「家族・友人・知人などとの話題にした」（５・８％）、「内容をインターネットで調べた」（２・７％）、「お店に出かけた」（２・３％）、「商品・サービスを購入・利用した」（１・７％）、「資料請求した」（０・４％）などで、派生する行動がくちコミやサイトアクセス、実店舗への来店など、クロスメディアの起点としての役割も確認できたという。
ＤＭの受け取り通数については年収階層が影響しており、世帯全体の平均５・２通に対し、年収９００万円以上の層が６・３通、５００万円～９００万円の世帯が５・２通、５００万円以下では４・０通だった。
一方、同調査期間における自分宛てのＥメール通数は１週間に78通で、自分宛てＤＭ（２・８通）と比べて約30倍の頻度だった。年収階層別の受け取り通数ではＤＭが大きく高所得層にシフトしているのに対し、Ｅメールはどの層も平均値に近く、ターゲットセグメントをあまり行わずに量的なコンタクトを志向しているようだ。
また、「購入・利用経験あり」企業からのＤＭは「経験なし」企業のＤＭに比べて閲読意向が２割～５割高く、"顧客に強いメディア＂ということが確認できたとする。
ＤＭに希望する情報内容（複数回答）は「特売・セール・キャンペーンの案内」（70・７％）、「クーポンの案内・プレゼント」（60・４％）、「試供品の案内・プレゼント」（56・６％）など具体的な利益の提供と、「商品・サービスの利用明細・請求書」（58・３％）、「新商品・サービスの案内」（49・１％）、「獲得ポイントなどの案内」（39・６％）などの情報提供に大別される。
開封・閲読する業界・サービス分野については数多く挙げられているが、中でも「家電量販店」（52・０％）、「通販」（43・４％）、「クレジットカード関連」（40・１％）、「薬局・ドラッグストア・化粧品店関係」（37・７％）などが上位を占めた。
一方、実際に受け取ったＤＭ送付元業種は「塾・通信教育・カルチャーセンター関連」（11・５％）、「クレジットカード関連」（８・５％）、「不動産・住宅・設備関連」（７・０％）などで「通販」は６・８％だった。
なお、ＤＭのタイプ別送付内容は「郵便」が49・２％、「広告郵便」15・６％、「ゆうメール」13・５％、「クロネコメール便」が９・７％などとなった。
