メーリングサービス大手3社（ＤＭＳ・アテナ・アドレス通商）の今上期（4―9月）業績がまとまった。ＤＭＳは売上高が前年同期比6.0％減、経常利益が同59.1％減と大幅減。アドレス通商も売上高は同10.1％減、経常利益が同51.9％減と大幅な減益だった。唯一増収だったのはアテナで、売上高は同13.1％増と2桁増で推移。ただ、経常利益は官公庁系業務の苦戦やコストダウン要請などの影響で、同58.9％減とほかの2社同様、大幅減だった。上期は各社とも、不況の影響により主力のメーリングサービスで既存顧客の業務量が縮小するなど、全体の通数が減少。加えて受注先からのコストダウン要請などが利益を圧迫した。

 　こうした状況を踏まえ、下期は各社とも、より生産性の向上や経費の削減などに注力。利益の確保に重点を置くが、同時に新規業務の受託も積極的に獲得していく意向を示しており、既存の業務量の縮小分をカバーしたい考えがあるようだ。

 　ＤＭＳの上期は、ダイレクトメール部門で不況の影響により既存顧客のＤＭ発送数が全体的に低下。ただ、通販系業務では、総合通販や百貨店で苦戦したが、化粧品や家電、テレビ通販企業の業務は好調に推移し、通販全体ではプラスだったとする。ただ、官公庁系などで見込んでいた大型業務が期中から剥落し、減収要因となった。

 　下期は、提案型の営業による新規業務の開拓に注力。「新規獲得がここ数年は比較的安定して推移している」（森健社長室課長）状況から、既存業務の縮小分を新規業務でカバーできると見る。情報処理から発送までを一括で請け負える強みで業務を受託し、昨年から投資しているデジタルプリンターの稼働率を向上させたい考えだ。

 　唯一の増収だったアテナは、官公庁系やメーカー系などのＤＭ発送数は減少しているものの、保険系業務で新規受託を獲得したことなどが売り上げ増に貢献。物流事業も販促系の新規業務を獲得するなど順調だったほか、フルフィルメント事業も堅調に推移し、増収に貢献した。

 　同社では下期戦略として、新規業務の獲得と経費削減の積極化を掲げる。経費削減では新規雇用を控えるほか、消耗品や光熱費の節約などを推進。上期は官公庁業務の苦戦やコストダウン要請などの影響を受け大幅な減益となったが、下期に業績が伸長する傾向などを考慮し、通期では増収増益を見込んでいる。

 　アドレス通商は上期、物流関連サービスを除く各部門で減収。メーリングサービスでは既存大口顧客の業務量は横ばいだったが、広告郵便を中心に通数が大幅に減少。また、ＰＣや家電修理のエンジニアリングサービスもゲーム機の修理は受託が増加したが、ＰＣ修理数の減少が響き減収だった。

 　下期は、メーリングサービスは主力の既存顧客からの受託が安定しており、大きな落ち込みはないと予想。売り上げシェアがトップのエンジニアリングサービスは、10月に松戸に出張修理拠点として事業所を開設しており、千葉県北西部での修理業務拡大を図っていくほか、経費削減の一環として人員の削減やパート化を実施。物流関連サービスは、既存顧客の業務拡大に対応するため千葉センターを増床。業績拡大を狙う。