ニッセンホールディングス（本社・京都市南区、佐村信哉社長）の２０１１年12月期の通販事業売上高は、前期比２・６％増の１３４３億４２００万円だった。このうち、ネット経由の売上高は同７・５％増の６９２億円で、ネットの占める割合は、前期から２・５ポイント拡大し、54％となった。

　中でも目立つのがスマートフォンの伸長だ。11年１月のスマートフォン売上高は２８００万円で、モバイル売上高に対する割合は２・１％だった。しかし、12月には４億６６００万円まで拡大。対モバイルの割合も21・９％となった。通期での売上高は約24億円となっており、モバイル経由の売上高（約２１２億円）のうち、11％を超えるシェアとなっている。

　ネット販売では、スマートフォンへの対応をさらに進めるほか、サイト全体での「１〓１」に力を入れる。例えば、50代の顧客が「ワンピース」で検索した際に、より合った商品が検索上位に来るようにする、といったものだ。検索結果の最適化に関しては昨年末から取り組んでおり、「正確な数字は出ていないが、手ごたえはある」（佐村信哉社長）という。

　ＡＲ（拡張現実）の活用でカタログとモバイルの連携を強化する。端末を画像にかざすと動画が出てくるというもので、カタログに載っていないような説明をしたり、個別に値引きの提案をしたりすることも可能だ。

　また、近年力を入れている、大きめサイズ衣料品の実店舗「スマイルランド」は３店舗体制となっているが、「全店舗が黒字化した」（佐村社長）とする。店舗ではｉＰａｄを活用し、在庫のない商品をネットで検索できるようにしているが、この売上高が「10％に達した」（同）という。

　12年12月期は、売上高が前期比２・５％増の１４４３億円、営業利益は同25・６％増の34億円、当期純利益は同34・６％増の32億円を見込む。いずれも中期経営計画の目標数値には達しない見込みだ。

　前期は上海での人件費増が原価上昇の要因となったことから、今後はベトナムに注力。バングラデシュにも事務所を開設しており、「現在は90％が中国生産だが、それ以外の国での生産を30％まで上げたい」（佐村社長）という。また、気温に左右されにくい体制とするため、化粧品や健康食品を強化する。11年12月期の売上高は44億円だが、今期は50億円以上を見込んでいる。

　苦戦するアパレルの立て直しに向けて、今後はネットのライバルとの価格競争に乗り出すニッセンＨＤ。ただ、強化ポイントとするモバイルのアパレル分野は、家具・雑貨以上にライバルが多いだけに、厳しい競争を強いられそうだ。

　同社ではＭＤ強化を目指し、有名デザイナーの手によるコートを販売するなど、ファッション性と低価格を両立した戦略商品の投入を決めた。また、幅広い消費者を取り込むために、対象を絞ったカタログを相次いで発行している。

　ただ、昨年創刊した18～22歳の女性向けのカタログ「ガールズブランチ」の売り上げに関しては「開示する段階ではない」（佐村社長）とするなど、先行きは不透明な部分もある。顧客満足の向上も含めて、アパレルの売上高回復に向けた課題は多い。今期が正念場となりそうだ。（おわり）