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広告ページ数は前年の1135ページから1137ページとなり、ほぼ現状維持だった。ページ数は05年以降毎年減少していたが、〇七年からはほぼ同じページ数となっている。
主要八誌では、産経新聞の「くらしの百科・大阪」を除く媒体で広告料が減少した。朝日新聞では「暮らしの風」を昨年10月に刷新し、「スタイルアサヒ」を創刊。発行部数がほぼ半分になったことで、広告料も値下げとなっている。一方、読売新聞でも昨年6月に「読売家庭版」を刷新し、生活情報誌として「リエール」を創刊したが、広告料は据え置いている。
拡販紙への出稿量は、審査の厳格化などから04年の約34億5000万円をピークに減少しており、09年の広告料は、04年よりも28・2%減となっている。10年は他の媒体でも発行部数の削減と広告料の値下げが予定されており、朝日新聞拡販誌の広告料値下げの影響が通年で現れることも含めて、大幅な減少となりそうだ。拡販誌は中高年の主婦層に効率的にアピールできる媒体として、通販事業者にとっての利用価値は高いとみられるが、新聞の発行部数減少の影響が如実に現れているようだ。
販売手法別の出稿量では、全体の63・5%を直販が占めた。直販部門の出稿金額は16億6418万円で、前年から8・6%減少している。ただ、通販企業の出稿が多い「キャンペーン」や「サンプル提供」は大幅に増加しているため、3者を合計して前年の数字と比較した場合は2%減となっている。カタログ請求は前年比18・2%増の4億4852万円。大半を通教企業が占める「資料請求」は同90%減の655万円で大幅減だった。
商品分類別の出稿額・出稿ページ数では、引き続き健食・化粧品が大半を占めた。「化粧品・健康・医薬品」の出稿額は前年比0・3%増の18億1341万円となっている。衣服(肌着類含む)の出稿額は1億7124万円で、同30・3%増となり同じく微増だった。
また、「宝飾品・アクセサリー」や「保険」が大幅に減少。特に「保険」は04年出稿額の0・4%まで落ち込んだ。
「化粧品・健康・医薬品」の出稿総額に占める割合は69・3%となり、前年から0・5ポイント増加。なお、調査を開始した98年の「化粧品・健康・医薬品」の出稿額は11億9900万円で占有率が47・2%だった。(つづく)