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新媒体は、カタログに同梱する形で生協顧客に送付する。シニア向けの雑誌で実績のある、都内の出版社と提携。コンテンツはカタログの内容に合わせたものを予定しており、「カタログに掲載した商品の使い方を詳しく説明するなど、カタログを補完するものにしていきたい」(経営企画部)としている。
同社によれば、全国の生協会員のうち60歳以上が40%を占めるという。長年カタログを発行している同社の生協会員への知名度は高いため、新媒体で囲い込みを狙う。ただ、生協を通じた通販の場合、顧客リストは生協が保有していることもあり、対象となる会員だけに絞って情報誌やチラシを同梱することができなかった。ターゲットに合わせた形での情報誌配布の可否については「生協側と協議したい」(同)とする。
自社の通販事業においては、F1層にターゲットを絞った衣料品事業を展開しているが、生協事業ではシニア層の需要を取り込むことで、目標としている2016年3月期の連結売上高1000億円の達成につなげたい考えだ。