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導入したEVは国内メーカー5社の0.3~1.5トンの積載重量の車両で、具体的には日野自動車の1t車「デュトロ Z EV」(積載量1t)とタジマモーターの1トン車「TVC‐700」(同0.7t)を4台ずつと、三菱ふそうの2t車「eCanter」(同1.5t)、本田技研工業の軽車両「N‐VAN e:」(同0.3t)、三菱自動車の軽車両「MINICAB EV」(同0.35t)が2台ずつ。同社運営のネット販売サイトの商品を都内に配送する車両として物流子会社のASKUL LOGISTが運用する。昨年から新たなEV導入に向けて国内外の自動車メーカーのEVを検証。安全装備.積載量.操作性.航続距離の観点から日本特有の狭小路でも小回りが利き、実際の配送コースに適応できる実用性の高い車種を選択したという。
今回のEV導入で内燃機関車を9台削減することになり、二酸化炭素(CO2)排出量を月に3025.9㌔㌘削減できる見通し。また、走行時のCO2排出量がゼロになり、環境負荷低減につながるという。また、EVはモーター駆動で発進.走行が静かで車内は快適な環境が保たれるほか、エンジン音を発しないため住宅地の走行時も騒音の心配がほとんどなく、配送を担うドライバーの身体的負担の軽減にもつながるとみているよう。
同社は環境負荷軽減策として2030年までに物流子会社が保有またはリースしてラストワンマイル配送に使用する全配送車両を電気自動車化するなどの目標を掲げており、16年から段階的にEV導入を進めてきた。今回のEVの導入もその一環。これまではテスト導入として少ない台数でEVの本格導入に向けた検討を進めてきが、今回の導入を機にEVへの切り替えを加速させていくとする。なお、今回の14台の導入でEVへの切り替え予定台数のおける進捗率は13.2%となる。