日本通信販売協会（ＪＡＤＭＡ）の売上高月次調査集計によると、対象約１３０社の２０１１年度上半期（４～９月）の総売上高は前年度同期比０・９％増の７０９９億１８００万円となった（表参照）。健康食品を除いた「食料品」や「化粧品」「通信教育・サービス」など多くの項目が前年度を下回ったものの、「家庭用品」が２桁増と大きく伸長。「文具・事務用品」も好調に推移し、全体では前年度同期比で微増となった。

  カテゴリー別に見ると「衣料品」が同１・５％増の１６０５億９１００万円となった。「家庭用品」は同10・６％増の１１８４億９０００万円となり、唯一の２桁増で全項目の中で最も伸長した。単月でも４月以降は伸び率が２桁前後を記録するなど、上半期を通じてすべての月で前年度を上回る結果となった。

　「雑貨」全体は同０・６％減の２８１６億６７００万円となった。このうち、「文具・事務用品」が同４・２％増の１０７４億１２００万円、「化粧品」は同３・９％減の７６３億２２００万円で、５月以外はすべてマイナスだった。両項目を除いた「雑貨」は同２・９％減の９７９億３３００万円となった。

　「食料品」全体は同３・４％減の１１０５億６５００万円となった。このうち、「健康食品」が同２・１％減の８１６億９５００万円となった。健食以外の「食料品」は同６・８％減の２８８億７０００万円で、７月は２桁減となるなど上半期を通じて低調だった。

　「通信教育・サービス」は同３・１％減の１８２億１１００万円となった。「その他」は同７・１％減の２０３億９４００万円となり、全項目を通じて最も減少した。単月でも５月を除いたすべての月でマイナスとなっている。

　加えて、２０１１年９月度の主要１３４社の通販総売上高は、前年同月比１・７％増の１１７５億９４００万円となった。「その他」が同17・６％減、健康食品を除いた「食料品」が同７・６％減、「化粧品」が同７・０％減と大幅にマイナスとなったものの、「家庭用品」が同10・３％増、「通信教育・サービス」が同５・２％増となり、全体では前年をわずかに上回った。なお、１社当たりの平均受注件数は、７万６２５９件（回答１０４社）。