ベルーナの２０１５年３月期における総合通販事業の売上高は、前期比７・１％減の７００億円となる見込みだ。利益率の低い商品の絞り込みを行うことで２年連続の減収となるが、受注単価増や原価率改善により、同事業の営業利益は同１７・７％増の１８億６０００万円を見込んでいる。

　１４年３月期の同事業売上高は、同３・４％減の７５３億８８００万円だった。新規顧客獲得数は、同２３・０％減の７１万６０００人、受注単価は同２・１％減の１万２５６円。

　媒体別では、ミセス層向けは同０・７％増の６０４億５０００万円で微増だったものの、販促を抑制した「リュリュ」「ルアール」の若年層向けは同２９・９％の減の１４９億４０００万円となっている。

　今期も引き続き商品の絞り込みを行うことで、ミセス層・若年層双方で売り上げ減を見込んでいるが、単価に関しては上昇傾向にあるという。また、サイズや色展開を絞ることで原価率を減らすほか、在庫削減で実質的な原価率を低減、利益面では増益を見込む。

　同社では昨年、１４年３月期から３カ年の短期経営計画を発表。総合通販事業の計画未達などの影響で、売上高・営業利益ともに計画を下回った。２年目となる１５年３月期の売上高は１４００億円、営業利益は１０５億円を見込んでいたが、総合通販事業の不振でそれぞれ１２８０億円、８４億円となる見込み。

　最終年度となる１６年３月期の売上高は１６００億円、営業利益は１２０億円を予想している。営業利益については目標達成の見込みはあるものの、売上高に関しては総合通販事業の不振で難しいのが実情だ。そのため「今期の状況次第では見直す可能性はある」（安野清社長）という。

　店舗販売事業に関しては、１４年３月期末時点のアパレル店舗数は１７店で、計画を下回る店舗数となった。１４年３月期の売上高は１２億２０００万円、営業損失は３億６０００万円。ただ、オープンから３年目を迎えた店舗に関しては黒字転換が進んでおり、「既存店の比率が高まれば（全体でも）黒字になる」（安野清社長）とする。

　１５年３月期末のアパレル店舗数は４０店を予定。店舗専用商品の投入も始めており、将来の収益源として期待する。